執筆:ハロミラボ編集チーム
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動物園の仕事というと、飼育員がクローズアップされがちです。しかし、園を円滑に運営するためには、広報活動を行ったり、園内で行なわれるイベントの企画・運営を行ったりするスタッフ、入園券の販売や園内での案内、迷子になった子どものサポートなどを行うスタッフなども重要。
給料の安さや動物園独特の臭い問題などもあり、飼育員以外のスタッフの人手不足は深刻だといいます。また、小中規模の動物園では、人手不足により、これらの業務を飼育員が兼任することもあり、その場合業務過多などの別の課題が生じます。
入場者管理は意外にアナログのままという課題を抱える動物園も少なくありません。チケットを窓口で直接販売する場合はもちろん、コンビニ端末やオンライン、旅行代理店や企業の福利厚生など、さまざまなチャネルで販売されている場合、それぞれで集計をとった上で、園のシステムに手作業で入力しているところも多いようです。
また、敷地が広く、入園門が複数あるような動物園の場合は、入園門ごとの入場者数を手作業で集計し、システムに入力するなど、時間と手間がかかっています。
ダイレクトインとは、スマートフォンでQRコードを表示させるだけで使えるチケットのことです。Webでチケットを購入し、認証機にスマホをかざすだけで、チケットブースに並ばなくても、施設に入場することが可能です。
近年さまざまな施設で導入されていますが、対応できていない施設では、当然窓口でチケットを販売するスタッフや、入口で受付・チケットの管理をするスタッフを確保しなくてはなりません。
アナログな管理しかできていない施設では、来園者データの分析ができておらず、季節需要や年齢分布、繁忙時間帯の確認などが担当者の体感頼みになってしまいます。
経験豊富な担当者であれば、その体感が大幅にズレることはないようですが、サービス向上や来場者数アップのためには、やはりデータが必要不可欠。自施設の強みやターゲット、課題設定を明確に行って初めて、効果的な施策を打ち出すことが実現可能です。
動物園を安定して運営するためには、リピーターを確保しなくてはなりません。そしてリピーターを確保するためには、競合との差別化を図り、リピートを促すしくみづくりが必要です。
施設がいつも同じ状態では簡単に飽きられてしまうので、来場者が今までにない経験・価値を感じられるサービスを提供することがポイントです。
実際に、北海道旭川市の旭山動物園では、「見るだけ」の動物園から、斬新なアイディアで「生き生きとした動物を見られる」動物園へと生まれ変わり、着実にリピーターと新規客を増やしています。
年間を通してさまざまなイベントを企画したり、SNSで情報発信をしたり、年間パスポートを販売するなどの手段が求められます。
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名古屋市の東山動植物園では、動物園のDXと来園者の体験価値向上をサポートするサービス「one zoo(ワンズ—)」を導入しています。
東山動植園内で活用できる園内マップや「one zooスコープ」では、見たい動物までのルートや距離、所要時間を調べられるほか、AI識別カメラ「one zooスコープ」で対象の動物を撮影することで、生まれや育ち、性格や家系図などの個体情報を表示することができます。
※2022年5月31日でone zooアプリ(会員様向けサービス)の提供が終了になっていますが、one zoo公式YouTubeならびに、KDDIが提供するau 5Gチャンネルでどうぶつ達の動画配信は引き続き実施されています。
参照元:PR TIMES https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001109.000001110.html
チケット販売や取り扱いまわりの業務をデジタル化することが大事。それにより、先ほど紹介した課題がどのように解決できるかを以下にまとめました。
具体的に、どんなBefore・Afterになるのかを、動物園における主要業務別にご紹介します。
解説に活用したシステムは、「Smart Helloチケット」。このシステムを選択した理由は以下です。
では、実際に「Smart Helloチケット」の機能を使ったBefore・Afterを見ていきましょう。
発券がアナログだと、来場者の分析をしようにも、窓口やもぎりが性別や年齢をメモっておかない限り、来場者属性の分析はできません。
時給換算すると、最低賃金の場合でも月間20万4720円〜25万7280円(1日8時間×30日×一人で計算)がかかります。
また、当日窓口でのみ販売しているという施設は、集客機会を逃していると思って間違いありません。 このコロナ禍で事前にチケットを購入したというお客様も増えており、そのニーズに応えるように最近では動物園の前売り券を販売するWebサイトも多く、“事前に買えない”だけで、来場者の選択肢から外れてしまうことも考えられるからです。
上記2点を可能にすれば、購入者の分析が可能になるとともに、発券業務における大幅な省人化・効率化が可能になります。
「Smart Helloチケット」では、簡単に自社でのチケット販売サイトを作ることができて、クレカ決済も可能。「性別」「郵便番号」など、取得する情報を設定することで、マーケティングに活用することも。
多言語対応やプレイガイド連携機能もあるので、プレイガイド売上の一元管理によって、売上集計作業の手間が軽減されます。
販売したチケットをもぎりが確認し、お客様を通す業務はどんな施設にも必須。小さい施設では窓口の販売と同じ人がやっていることもあるはずですが、人員が必要なことにはかわりがありません。
ここを人間に任せてしまうと、お客様の属性分析をしてイベントやマーケティングに生かしたいというときに、お客様のよく来る時間帯・年齢層・性別などのデータを人力で集計しなければいけなくなり、大きな手間が発生します。
ゲートがわりのスタンドにタブレットなどの端末をセットし、お客様が窓口や事前にWebで購入したチケットを読み込ませることで、来場者自身でのセルフ着券が可能になり、もぎりの必要性がなくなります。
「Smart Helloチケット」の場合、なんらかの理由によってシステム障害が起こっても、オフラインでも動作可能になっています。
着券をシステム化することでお客様を時間帯・月別・曜日別などで分析しやすくもなります。
この2点が、顧客管理でスタッフの手間がかかる業務ではないでしょうか。
年間パスポートは、規約の説明・手続き・顔写真の撮影など、対応コストがかさむのが難点。
そして未だアナログな台帳を活用している動物園も多いであろう団体予約。エージェントごとに売掛金を計算したり、請求日の抽出、直前での人数変更があったりと、ひとつの予約でもいくつかの手間が蓄積されていきます。
年間パスポート登録を来場者自身がタブレット端末で行えるようになっているので、対応コストの削減が実現。また電子サインや控えのメール送信によるペーパーレス運用も可能になります。
「Smart Helloチケット」では、団体予約の管理が容易。エージェント別のチケット登録にも対応しているので、請求タイミングに合わせて売掛金額を自動で集計することも可能。
発券や着券が人力だと、来場時間・来場者属性などの集計が困難になるとともに、データ化する手間もかかります。
小中規模動物園の場合、集計を行う人員の確保も難しいのではないでしょうか。結果、来場者の分析が疎かになり、リピーター確保のためのイベントや施策が後手に回ることになってしまいます。
今まで紹介した「Web販売」「発券」「着券」の機能などによって、蓄積されたデータをもとに絞り込みたい情報で帳票が作成できます。
絞り込みたい情報を選んでいくだけでできるので、専門知識は必要ありません。
小中規模の集客施設運営をトータルサポートするためだけに作られた「Smart Helloチケット」。
Webチケット、団体予約、POS販売管理が簡単な操作で可能になります。
Point01
施設独自のWebチケット販売サイトが簡単に作成可能。
セルフ発券・着券機能で、窓口やもぎり業務の削減や無人化が実現できます。
Point02
クラウド版のため、拡張性が高く、業界ニーズに合わせたその時々の拡張機能が使用できます。
チケットの発券やPOS機能、着券機能はオフラインでも動作可能なので、システム障害の際も安心。
Point03
初期費用はどんな施設でも0円。月額費用は3万3千円・6万6千円・11万円(すべて税込)と、使える機能によって3段階を用意。小中規模施設であれば、下2つの金額のプランで十分で、バイトを雇うよりもコスパが◎。
※これ以上の規模の施設の方はお問い合わせください
スポーツクラブ運営管理や、公務支援など、さまざまな業界で効率化を目的としたシステムを開発。
会員制施設をトータルサポートする「Smart Hello」は1,100以上の施設(※)に導入されています。
そのノウハウを取り入れた、アミューズメント施設専門の「Smart Hello チケット」を展開中。
参照元:Smart Hello https://www.systemd.co.jp/smart_hello
窓口業務やもぎりをDX化することでデータが蓄積でき、顧客情報の分析が可能になったり、多くの集計業務の効率化ができたりと、多くの業務が改善できます。
すでにチケット販売サイトなどを活用している動物園もあると思いますが、それに加えて自社でもチケット販売できる体制を構築することはプラス。ユーザーにとっては、多くのチャネルがあるにこしたことはないからです。
小中規模動物園だからこそ、DX化にも大きなシステム構築を必要とせず、しかも人件費や効率化に大きなインパクトを与えられます。
ぜひ、DX化を検討してください。
公教育、ウェルネスなど、多彩な業界でのソフトウェア開発によって、その業界で働く人々・施設の効率化を支援する株式会社システム ディが、アミューズメント施設運営課題解決方法を提示。それを、コンテンツマーケティングを展開するZenkenハロミラボ編集チームがわかりやすく解説していきます。