執筆:ハロミラボ編集チーム
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アミューズメント施設の窓口業務の大半は、チケット販売です。
小規模施設では平均1名、中規模施設や繁忙期などは2~3人を窓口業務として雇っているようですが、1日8時間バイトに入ってもらったとして、最低賃金で計算しても日当は1人あたり6,824円~8,576円。
人件費がかかる一方で、地方では特に人材確保も難しいため、「窓口業務自体を削減したい」とお考えの施設も多いようです。
ここでは窓口業務削減の2つの方法やそれにかかる予算をご紹介します。
食堂などでもよく見かける、チケット販売機を導入することで窓口業務を減らすことが可能です。
多くの場合リースに対応しており、当サイトの調査によると、おおよその金額相場は以下の通りです。
バイトを雇うよりはコストを抑えられますが、チケット自動販売機にはランニングコストがかかります。
電気代や券のロール紙代だけでなく、機能を追加したり、将来の故障トラブルのために保守メンテナンスサービスを申し込んだりする場合には、契約料や利用料などもかかりますが、トータルの費用で考えると、バイト代と大して変わらないかもしれません。
一方、購入した場合の費用は、以下の通りです。
機械の稼働年数などコストパフォーマンスを考えると、小中規模施設ではなかなか手が届かない金額かもしれません。
また、チケット自動販売機は、あくまでチケット販売に関する窓口業務を削減できるだけ。チケット予約や着券、データ分析などプラスアルファが叶うわけではない点は要注意です。
Webチケットが販売できるシステムなどを導入して、かつ入口にQRやバーコードを読み込む機械を設置すれば、窓口業務だけではなく、もぎりの業務も同時に削減ができます。
Webチケットを販売できるサイトやツールなどもありますが、窓口やもぎり業務以外も削減できるクラウド型システムの使用を当サイトではおすすめしています。
中でも、小中規模の集客施設の運営支援に特化したという「SmartHelloチケット」であれば、さすが特化しているだけあって、多彩な業務の効率化が可能になります。
その他、以下のようなコスパや使いやすさが特徴になっています。
「SmartHelloチケット」を導入すると、業務がどうなるのかをまとめました。
発券がアナログだと、当然チケットを販売する人員の負担は減りません。
窓口がひとつしかない施設では、繁忙期に列ができてしまうが、窓口をもうひとつ増やしたり、人を増やすほどではないし、その予算もないという場合も多いのではないでしょうか。
上記2点を可能にすれば、発券業務における大幅な人件費削減が可能になります。
「Smart Helloチケット」では、簡単に自社でのチケット販売サイトを作ることができて、クレカ決済も可能。窓口業務を大幅に削減できるので人件費削減につながります。
プレイガイド連携機能もあるので、プレイガイド売上の一元管理によって、売上集計作業の手間が軽減されます。
販売したチケットをもぎりが確認し、お客様を通す業務はどんな施設にも必須。小さい施設では窓口の販売と同じ人がやっていることもあるはずですが、人員が必要なことにはかわりがありません。
ここを人間に任せてしまうと、お客様の属性分析をしてイベントやマーケティングに生かしたいというときに、お客様のよく来る時間帯・年齢層・性別などのデータを人力で集計しなければいけなくなり、大きな手間が発生します。
ゲートがわりのスタンドにタブレットなどの端末をセットし、お客様が窓口や事前にWebで購入したチケットを読み込ませることで、来場者自身でのセルフ着券が可能になり、もぎりの必要性がなくなります。
「Smart Helloチケット」の場合、なんらかの理由によってシステム障害が起こっても、オフラインでも動作可能になっています。
着券をシステム化することでお客様を時間帯・月別・曜日別などで分析しやすくもなります。
この2点が、顧客管理でスタッフの手間がかかる業務ではないでしょうか。
年間パスポートは、規約の説明・手続き・顔写真の撮影など、対応コストがかさむのが難点。
そして未だアナログな台帳を活用している動物園も多いであろう団体予約。エージェントごとに売掛金を計算したり、請求日の抽出、直前での人数変更があったりと、ひとつの予約でもいくつかの手間が蓄積されていきます。
年間パスポート登録を来場者自身がタブレット端末で行えるようになっているので、対応コストの削減が実現。また電子サインや控えのメール送信によるペーパーレス運用も可能になります。
「Smart Helloチケット」では、団体予約の管理が容易。エージェント別のチケット登録にも対応しているので、請求タイミングに合わせて売掛金額を自動で集計することも可能。
このように、窓口の負担だけではなく、多岐にわたる業務が効率化できます。
業務量が調整できることで、人員を減らしても来場者の満足度が変わらずに施設を運営できたり、データ分析を行なって来場者数増加のための企画を考案する時間をとれたりと、いいことづくめ。
窓口業務を削減させるという目的はもちろんですが、ほどんどの人がスマートフォンを持っている今、Webチケットの導入は必須。
このページでは特定のシステム導入をご紹介しましたが、他にもWebチケットを導入する方法はたくさんあります。当メディアでもご紹介していますので、ぜひご覧いただき、施設に合った方法を選択してください。
公教育、ウェルネスなど、多彩な業界でのソフトウェア開発によって、その業界で働く人々・施設の効率化を支援する株式会社システム ディが、アミューズメント施設運営課題解決方法を提示。それを、コンテンツマーケティングを展開するZenkenハロミラボ編集チームがわかりやすく解説していきます。